◉被災地の透析患者には停電や断水が命に関わり、救済は緊急を要することですが、
見事な連携プレーでいわき市の透析患者1100人もが各地の病院に搬送され、
受け入れられたことが掲載されているので要約転載します。
（週刊文春3月31日号/病院情報ファイル2011/取材構成・恵原真知子）
いわき市南部にある「いわき泌尿器科病院」は、原発から50キロ離れているが、いずれ避難が必要と
なるかも知れない。入院患者百人、通院患者千人の透析患者をどうするかで困っていた。
腎不全に対する血液透析はまさに患者の命綱で、週三回透析治療を受けている患者が丸々一週間透析
をしないでいると確実に死んでしまう。透析は、患者一人につきに十人分の生活用水を要する。
装置が無事で、海水淡水化装置などがあれば被災地でも可能としても、断水と放射能漏れが拡大しつつ
あり、もはや患者移送しかなくなった。
苦境を知った千葉の亀田総合病院の副医院長が理事長と諮り受け入れを決め、さらに知り合いの医師
に呼びかけ、千百人の大移動計画が立てられた。
推進役は帝京大教授。主な多数の受け入れ先は（東京）東京女子医科大・昭和大・東京大（大阪）阪
和病院（兵庫）共立病院など。
透析ができないことで患者を死なせてはならないという思いから、〇四年に災害情報ネットワークが構
築されたが、これがフル活用された。
入院患者は受け入れ先が決まれば無事に搬送するだけだが、通院患者が遠距離に移動した場合は宿泊
施設も必要になり、それらも含めた対応が求められる。東京の宿泊先については猪瀬副知事が奔走。
道路事情も悪く、ガソリン不足の中で、新常磐交通が真っ先に受け入れ、次々に協力会社が参加。
透析関連の薬剤メーカーなどにも協力を要請し、応じてもらったという。
震災から七日目の十七日、東京、安房鴨川方面に向け八百人が出発し、残る三百人は順次、新潟や関
西に向かう。東京に着いた三百六十人は避難所に入った。
広域搬送のシステム化を
被災地において、慢性疾患患者の治療は、被災地で続けるより平常な場に患者を移送した方が合理的と
され、自治医大などは早くから受け入れOKをメール発信していた。この広域搬送システムが完備し、機
能すれば、医師が宿泊先探しまでする必要がない。一日も早く実現してほしい。
災害情報ネットワークができていたことが幸いだが、たった数人の医師と民間の協力でこれだけのこ
とが数日のうちにできててしまったのだ。
ピンチのときこそ人や組織の真価が表れるのだろうが、勘のよい医師が数人集まると、こんな大仕事も
あっという間に解決するというお手本。
